このプロジェクトに欠かせないデータ連携の開発は、トラブルとなって、大幅な遅延やコスト超過など、深刻な状況に至るケースは少なくありません。その理由は？

現在SAP社は、IT技術の進化やビジネス環境の変化に対応するため、次世代ERP製品「SAP S/4HANA（以下S/4HANA）」を新たに投入し移行を推奨しています。これにともない、2027年をもって「SAP ERP」のサポートを終了することも発表されました一連の背景には、加速度的に膨張するデータ量やビジネスのスピードアップへの対応、業務にあわせた複雑なカスタマイズで肥大化したシステムの負担といった課題があり、これらを解決するためには、「SAP ERP」の既存ユーザーがS/4HANA移行とあわせてBPR（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）が欠かせません。今こそ、ERPをDXで新たな可能性を切り拓いていくための基盤（要）と位置づけ、S/4HANAの最新機能・サービスを意識しつつBPRに取り組むべき時です。

データクレンジングは、日々の業務のなかで収集したデータを利活用するうえで欠かせない取り組みですが、その必要性や手法について正しく理解できているでしょうか。この記事では、特に複数の業務システム間でデータ連携をする際に必要となるデータクレンジングの手法や対象項目などについてまとめました。

生産管理システムや販売管理システムなどに蓄積されたデータは経営判断や営業戦略を立てていくうえで重要な指標となるもの。ただ、実際に使えるデータとして活用するためには、データクレンジングが必要です。
データクレンジングがされたデータは、可視化されることで生きたデータとして活用することができるようになります。
データを可視化して経営判断に活かすためにはBI（ビジネスインテリジェンス）が有効です。BIに関してはこちらの記事で解説していますので、ご一読ください。

企業は日々さまざまなデータを収集していますが、経営戦略や営業における成功のためには、これらのデータを効果的に活用していくことが重要です。こうした理由から近年注目を集めているのがBIです。具体的にはどのような役割を果たすのか、機能や導入によるメリット、注意すべきポイントなどを網羅しました。

新型コロナウイルス対策として、多くの企業が在宅テレワークを全社導入しましたが、そうした企業でも、一部例外的にオフィスワークを続けざるをえない部門や部署がありました。その代表と言えるのが経理・財務部門です。一方、これらの部門において交代制で出社人数を制限するなどの対策をとった結果、決算や監査など日常業務の遅れが深刻化する企業も増加。実際に2020年4月30日時点にて、上場企業の約17％にあたる392社が3月期決算発表を延期しています。

労働人口減少が加速するなか、生産性向上に向けて働き方改革に取り組む企業が増えています。しかしながら、何からはじめればよいか？どんなツールを使うのがよいか？効果検証はどうすればよいか？などさまざまなハードルに直面し、思うように成果が上がっていないケースが多いようです。実は、弊社も数年前までそうした会社のひとつでしたが、社内のあらゆるデータをオープンにする（可視化する）ことからはじめ、ダッシュボード化などさまざまな施策に取り組んだ結果、1人あたりの売上や営業利益、残業時間や在宅勤務利用などが大幅に改善、働き方改革に成功しました。

「企業経営は、KKD（勘・経験・度胸）ではなく、データに基づいて行われるべき」と言われてから久しく、多くの企業がDWH（Data Ware House）やBI（Business Intelligence）などを導入しデータ分析に取り組んでいます。しかしながら、実際にデータに基づいた経営で成果をあげている企業はどれほどあるでしょうか？データ分析の技術が大きく進歩した今もなお、さまざまな問題や課題に直面し経営に活かしきれていないケースが少なくないようです。今回は、弊社にご相談いただくお客様の中で、このようにデータ分析に何かしらの問題を抱え、「データドリブン」になっていない会社のよくある問題点を今日は皆様にランキング形式で紹介します。「さすがに、そんなことはないですよ！」と笑ってスルーできる会社は大丈夫。もし、「コレってウチにも言えるかも…」と思い当たる内容があったら、今すぐ改善に向けて検討を進めましょう！

最近のAIの進化・普及には目を見張るものがあります。つい先日も、AIビジネスで世界をリードするDataRobot社が、新型コロナウイルス関連の分析支援として、同社のAIプラットフォームを無料公開するというニュースを目にしました。製造業での異常検知や小売業での需要予測などでAIの導入・活用が進んでいますが、まだまだ多くの企業で試行錯誤の段階という印象です。今回は、弊社におけるAI/機械学習を活用したターゲットマーケティングの取り組みを元に、そこで直面した課題や解決策についてご紹介します。

新型コロナウイルス対策として在宅勤務が進んでいますが、なかには対応が難しい業種・職種もあります。そのうちの1つがコールセンターです。専用のシステムや環境が必要で在宅勤務移行はかなりハードルが高いと言わざるを得ません。オペレーターの健康を守るためコールセンターを一時閉鎖せざるを得なくなった企業もあり、BCP対策として在宅勤務を検討する企業が増えています。長期的な観点からも、オペレーターの採用難・人材不足の深刻化への対策として、多様な働き方が可能な体制が求められており、これを機に在宅勤務が可能な体制を整える価値は大きいのではないでしょうか。その鍵を握るのが「クラウド型コールシステム」であり、実現における課題となるのが「どうやって社内の顧客システムなどと連携させるか」です。今回は、自社コールセンターにおいて、オペレーター全員の在宅勤務を実現したセゾンテクノロジーの事例をもとに、短期間でコストを抑えて自社システムとのデータ連携やカスタマイズまで実現させる方法をご紹介します。

企業が事業を継続し拡大していくために、いまやITは必要不可欠な存在となっています。しかし、グローバル化や技術の進歩、政治・経済・社会など日々変化する情勢に社内のIT環境が追随できているかと問われれば、「残念ながら対応しきれていない……」という企業も多いのではないでしょうか？最近では下記のような声もよく耳にします。「ERPを導入しているけれど、カスタマイズするのに多額の費用がかかり、なかなか投資できない」「5年前に開発した自社システムを改修したいが、当時の担当者が退職しており、どこをどうしたらよいか分からない」「クラウドサービスなど新しいものを使いたいが、社内に技術者がいないため、手を付けられない」

近年、注目を集める「データ分析」。大学でもデータサイエンス学部の創設が相次ぐなど、アカデミックでその重要度が高まっているほか、内閣府が提唱する「Society 5.0」の実現に向け、企業でもデータ分析の取り組みが加速していくと思われます。一方、働き方が多様化し、オフィスにいることは当たり前ではなくなり、各自パフォーマンスを発揮しやすい環境を選択できる時代がきています。テレワークが進むなかでも効率的にデータ分析をおこなうにはどうすればよいのでしょうか？よくある課題とその解決策をご紹介します。